省エネ住宅という言葉をよく目にします。地球環境問題が世界規模で最重要課題となっていますが、これに伴っていろいろな分野で省エネということが話題になります。省エネ住宅もその一つです。省エネ住宅とは、少ないエネルギーで環境を汚さず、それでいて快適な住まいということでしょうが、具体的に省エネ住宅が、そうでない住宅とどう違うのか探ってみたいと思います。家を建て替えるなら次は省エネ住宅にしようと思っている方には必見です。

省エネ住宅と窓ガラス

窓は住宅の中で外気を取り入れたり、日射を取り入れるために欠かせない部分です。しかし、窓は熱伝導がよいため、外気の厳しい寒さや暑さの影響まで室内にもたらしてしまいます。そのため、窓によっては室内の冷暖房効果を大きく下げる場合もあり、多くのエネルギーを消費することになるのです。

住宅の断熱性は窓ガラスの性質とも大きく関わっています。省エネ住宅を考える時、窓には省エネ効果の高い窓ガラスを選ぶことが望まれます。

一般的に住宅の窓ガラスとして多く使われるものには、フロート板ガラスや型板ガラス、合わせガラス、編み入りガラス、複層ガラス、真空ガラスなどがあります。その中でも断熱性の高いものは複層ガラスや真空ガラスです。

真空ガラスは2枚のガラスの間に真空層をつくったもので、真空は熱を伝えないという原理から開発されたものです。複層ガラスは2枚以上のガラスの間に空気やガスを入れてつくられています。これらのガラスは断熱を目的に開発されたものなので、住宅の中でも高い断熱効果を発揮します。

ヨーロッパやアメリカでは省エネ意識が高く、ほとんどの住宅の窓で複層ガラスを取り入れており、日本でも新築住宅において真空ガラスや複層ガラスの採用が多くなってきています。

窓ガラスを選ぶときには設置後の冷暖房効率や、寒暖など住居の環境を考えて総合的に検討することが大切です。最近では、窓ガラスに貼り付けるシートによって、冷暖房効率を上げる商品も開発されています。今後は窓ガラスによる省エネ対策は選択の幅も増えていくでしょう。

省エネ住宅と窓

住宅の窓には、太陽の光と熱を取り入れるというのもひとつの役割です。室内の温度は外気の侵入の度合いが大きく影響してきます。それは、窓は隙間できやすく、また日射が入る場所であり、そして壁と比べて熱伝導も高い部分だからです。

昔に比べると性能が良くなった現代の住宅では、窓ガラスからの熱気、冷気の侵入と損失が室内に大きな影響を与えています。住宅メーカーの調査によれば、夏は窓から外の熱が53%室内に侵入し、冬は暖かい空気が37%流出するという結果もあります。

これらを少なくするため、一般的に省エネ住宅の窓にはペアガラスや断熱サッシが多く利用されています。ペアガラスとはガラスを2枚使ってその中に空気を閉じ込めたもので、窓の断熱性を高めるために開発されたものです。ペアガラス以外にもガラスにはいろいろな種類がありますが、それぞれ省エネ効果に違いがあります。

そして窓枠には断熱性の高い構造のものや、断熱効果の高い木や合成樹脂でできたものがあります。住宅に必要な窓は、ガラスと窓枠の断熱性と住宅がおかれる環境を総合的に判断して決まっていきます。

また、窓の数や位置によっても外気からの影響は変わります。窓の数は同じ室内に2箇所以上あると風通しがよく、夏の遮光と冬の日射の両面を考慮すると、低い位置が適当です。

窓の対策は省エネ住宅には重要なポイントになります。窓を有効に利用し、冷暖房に頼り過ぎない生活を心掛けたいものです。

省エネ住宅とシックハウス症候群

省エネ住宅では近年、シックハウス症候群が問題になることがあります。シックハウス症候群とは、住宅の新築や改築の直後に入居した人に起こる症状で、めまいや吐き気、頭痛、倦怠感、呼吸器疾患、湿疹などの体調不良が起きるものです。

このシックハウス症候群は、まだ認知されていない頃には上記のような症状は原因不明とされ、自宅療養などでさらに症状が悪化することがあったようです。

シックハウス症候群の原因は、住宅の中の建材や家具、日用品から発生する様々な化学物質が考えられています。

近年の住宅は建築する際に、接着や殺虫などの目的でいろいろな化学物質を使用しています。その化学物資が室内空気を汚染し人体に入りこむのです。

近年の省エネ住宅は特に気密性が高く、自然換気が十分に行われず、汚染された室内空気が留まりやすいため、シックハウス症候群の発生や悪化につながりやすいといわれています。

シックハウス症候群を発生させないためには、原因物質を生活環境から排除することが求められるのです。現在は法律でも建築材料や殺虫剤の使用を制限するなどの対策を行っています。

また、日常生活の中で換気方法や日用品の選び方に注意しなければなりません。特に新築や改築したてのころや、高温多湿になる夏は、化学物質の発散が多くなります。複数の窓を開放して十分な通風を確保し、省エネ住宅では換気設備を有効に利用して計画的に換気することが必要です。

そして、できれば室内は禁煙にするのがよいでしょう。カーテンやじゅうたん、床に塗るワックス類、防虫剤、洗剤などの日用品は化学物質を発散するものがあるので十分注意して選ぶ必要もあります。

省エネ住宅の機能を十分に生かすためにも、化学物質はできるだけ室内から排除したいものです。

省エネ住宅と自然エネルギー

地球環境問題が深刻になっている今日、省エネ住宅を実現する方法として自然エネルギーが注目を集めています。自然エネルギーはCO2が発生せず、クリーンで環境に優しいエネルギーです。

自然エネルギーといえば、まず思い浮かぶのは太陽エネルギーですが、太陽エネルギーは、省エネ住宅や施設で既に取り入れているところも多くあります。太陽エネルギーを利用したものとして代表的なものは、太陽光発電(ソーラーシステム)や太陽熱温水器などです。これらは活用の幅が広く、身近なエネルギーとして消費者の関心を集めています。

地熱エネルギーは地熱資源を生かしたエネルギーです。地下で発生する熱を水蒸気や他の中間熱媒体によって取り出し、主に入浴、冷暖房、園芸などの小規模な省エネに利用されています。

期待が高まっているものに風力エネルギーがあります。風を利用した風車は古代から生活の中で活用されていました。現代は、風車の回転をエネルギーに換えるいわゆる風力発電です。電気自動車や温室、風呂などに利用されています。風力発電はコストが低く、熱変換には100%の効率が得られるため、今後用途の幅が広がっていくものと思われます。

水力エネルギーはほとんどが発電です。水力発電として日本では古くからダムによる発電が行われてきました。現代はダムによる水力発電は減っていますが、別の方法で水力発電が行われています。今後さらに研究が進み、省エネ住宅に取り入れられることも期待されています。

これらのほか、さまざまな自然エネルギーがあり、現在も研究が進められています。地球温暖化を防止してゆくためにも、自然エネルギーを有効に活用することはとても重要なことなのです。

オール電化

省エネ住宅の代名詞ともなっているのがオール電化住宅です。生活に必要なエネルギーを全て電気でまかなう住宅です。近年は、新築住宅を中心に普及が進み、ブームともなっています。

オール電化が支持される理由のひとつは安全ということです。住宅の中で裸火を扱わないことは、火傷、不完全燃焼、火災の危険性が大きく下がることになります。実際、電気で人命に関わる大事故もほとんど見受けられません。また、電気は災害時に復旧が早いということもあります。

電力は貯蓄が可能なため停電の影響も少なく、非常時にも活用ができるのです。そして電気は二酸化炭素等の燃焼ガスを発生しません。室内の空気を汚しにくいということもありますが、地球温暖化対策にもなっています。

こういったメリットは高断熱、高気密の省エネ住宅に適しているものなので、省エネ住宅の中でもオール電化住宅が増加しているのです。

オール電化といえばエコキュートというシステムです。これは空気中の熱を利用してお湯を沸かすことができる電気温水機で、このお湯は風呂水や床暖房、浴室暖房、乾燥などに活用することができます。経済的かつ省エネであるエコキュートは国からの補助金対象になっています。今後ますます利用者は増えるでしょう。

このように国や消費者から支持されているオール電化ですが、デメリットもないわけではありません。その一つに電磁波の問題があります。電磁波が人体に及ぼす影響は明らかにはなっていませんが、いいものでないということは確かです。一番電磁波に触れる機会が多い主婦や近くにいる子ども、また妊娠している場合には胎児への影響が心配されています。

エコキュート

地球温暖化対策の一環として、日本でも省エネルギー対策が強化されています。そのひとつが家庭での省エネルギーに配慮した生活です。

家庭における省エネルギー対策のひとつにエコキュートの導入があります。エコキュートは自然冷媒ヒートポンプ式電気給湯機のことです。近年では各電力会社や給湯機メーカーが競って開発、販売していて、テレビCMや新聞広告などでよく目にするようになりました。

エコキュートは空気熱を利用して湯を沸かす高効率給湯機で、湧いた湯はお風呂や調理、最近では温水床暖房やパネルヒータ−にまで利用できるようになっています。

エコキュートで湯を沸かすために消費する電気エネルギーは、熱エネルギーの場合の3分の1程度で、従来の給湯機に比べてCO2排出量を60%、削減することができるのです。冷媒にはフロンではなく、CO2が使用されますが、これは工場などで発生したCO2を利用しています。

つまり、エコキュートは地球温暖化の元凶であるCO2を逆に利用し、大幅に省エネ効果をあげる画期的な給湯機として高い評価を受けているものなのです。

エコキュートは2000年に開発されたもので、2006年には約48万台が設置され、経済企画庁は2010年までに520万台の設置を目標にしています。

設置をするには初期費用がかかりますが、国の補助金制度を利用すれば少し負担は軽減されます。長い目で見れば、月々の光熱費の削減など、経済的なメリットがあるといえます。

ただし、エコキュートにデメリットがないわけではありません。まず、装置自体が大きいので、設置スペースが必要なこと、寒冷地に対応していないことなどです。今後改善していけば、さらに普及は期待できそうです。

省エネラベリング制度

省エネ住宅の普及に伴い、電化製品などでも省エネ型の製品が求められるようになりました。近年では電化製品や石油機器が普及しエネルギー消費量が増加しつつ、技術の進歩により省エネ性能の高いものが開発されるようになっています。

省エネラベリング制度は2000年8月にJIS規格として制定されましたもので、消費者が省エネ型製品を購入する目安となるものです。

省エネラベリング制度とは電気や石油などのエネルギー消費機器の省エネ性能を表示したものです。これは、消費者が店頭で製品を購入しようとする時、他機種との比較検討の材料として利用することを目的としています。

省エネラベルというものが各製品に貼られているわけですが、このラベルには4つの情報が示されています。

1、省エネ基準の達成を示す省エネ性マーク
緑色のマークは基準を達成した製品で、省エネ効果の高い製品ということになります。オレンジ色のマークは基準を達成していない製品です。

2、製品の省エネ基準の達成率を%で表した省エネ基準達成率の表示
この達成率が高いほど省エネ性能に優れていることになります。

3、省エネ基準の達成を目指す時期を目標年度として表示

4、製品のエネルギー消費量を数値で表示

現在ではテレビやエアコン、冷蔵庫など16品目が対象になっています。

省エネ性能が高い製品は消費エネルギーが少なくなり、光熱費を抑えることもできる製品でもあります。

省エネ住宅では生活用品にも配慮をして、環境や家計に優しいものを選ぶことが望まれるというわけです。

次世代省エネルギー基準

1990年代に入り地球温暖化のもたらす問題が指摘され始めて以来、日本でも、地球温暖化の防止対策の一つとして、各家庭における消費エネルギーを削減する取り組みが始まりました。そこで、それまでの省エネルギー基準が見直され、新たに定められたものが現在の次世代省エネルギー基準です。

そして、この基準を満たすため、快適な室内環境を保ちながら、さまざまな工夫で消費エネルギーを少なくするよう配慮された住宅が省エネ住宅というわけです。

次世代省エネルギー基準は「住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する建築主の判断基準」と「同設計及び施工の指針」というものを指しています。つまり、住宅や建築物の性能基準や建築する時の具体的な仕様などを、省エネルギー対策について具体的に定めた基準です。

家庭で消費されるエネルギーの約70%は冷暖房、給油設備だそうです。1軒ごとの消費エネルギーはわずかでも、日本中の家庭全てとなると膨大な消費量になります。

次世代省エネルギー基準の目的は、住宅の性能をあげることによって日本全体のエネルギー消費量を抑制することです。住宅のエネルギー消費量を抑えることが、地球温暖化の原因の一つである二酸化炭素の削減になるのです。

また、次世代省エネルギー基準は、断熱性と気密性を高めることを重視しています。これは日本の住宅が冷暖房を前提として建築されているためです。断熱、気密化により閉じる機能と、窓の設置により開ける機能を利用して、住まいを快適にするという考え方がこの基準の特色になっています。

省エネ住宅と補助金制度

省エネ住宅を普及させる為、国は各種の補助金制度を設置しています。

省エネ住宅というものの背景には、地球の環境問題があります。これは、1990年代から指摘され初めたことで、今では世界各国で防止対策が講じられるようになっています。もちろん、日本でも例外なく地球温暖化の防止対策の一つとして、各家庭における消費エネルギーを削減する取り組みが始まったのです。

その中の一つとして省エネ住宅の普及に国を挙げて取り組んでいるわけです。補助金制度は、そういった課題の中から生まれた制度なわけです。

省エネ住宅で、最近よく耳にするエコキュートですが、これの導入にも補助金制度があります。これは家庭の中のエネルギー消費量の3分の1を占める給湯に着目し、高効率給湯機であるエコキュートを導入する際にその費用を補助する制度です。

最近では、指定された高効率システムを住宅に導入する際に、建築主にその費用の一部を補助する補助金制度も設置されています。

太陽光発電システムの設置には、国の補助金制度を地方自治体が引継ぎ、自治体ごとに補助金制度があります。自治体によって条件は異なっていますが、太陽光発電システムの設置は高額な費用がかかるため補助金制度の効果が期待されています。

自治体の補助金制度ですが、それぞれ個別の制度を設けていますが、その内容によって自治体の環境問題へ取り組む姿勢が問われてくるでしょう。

省エネ住宅に関する補助金制度は、建築関係者の間では周知されていますが、まだまだ一般市民には知られていないのが実情のようです。省エネ住宅にこれからしていく場合には、これらの制度をよく理解して、上手く利用していきたいものです。

省エネ住宅と省エネ法

住宅ではさまざまなところでエネルギーを消費します。例えば冷暖房や給湯、冷蔵庫などの家電製品などです。省エネ住宅とは、生活における消費エネルギーを少なく抑えられるよう配慮された住宅のことをいいます。

国土交通省ではエネルギー消費量を少なくするために、省エネ法によって基準を定めています。

省エネ法の正式名称は「エネルギーの使用の合理化に関する法律」です。この法律は、建築物や機械器具において、石油、電力、ガスなどのエネルギーの効率的な使用促進を目的として制定された法律です。

省エネ法が制定された背景には、1970年代に起きた2度の石油ショックがあります。
この石油ショックで日本では産業や生活において省エネルギー対策が進み、エネルギーを効率的に利用する動きが始まりました。しかし、それ以後もエネルギーの消費量は上昇が止まらなかった為、1979年に省エネ法が制定されたのです。

この省エネ法はこれまでに1998年と2005年に2度の大改正が行われています。

1998年の改正ではトップランナー方式というものが導入されました。これにより自動車や電気製品の省エネ基準を、市場に出ている消費効率が最も優れた製品のものにすることが定められました。

2度目の2005年の改正では、消費者が省エネルギーに取り組むことを促進する規定も整備されました。当初は、省エネルギー基準の対象は自動車、電気冷蔵庫、エアコンの3品だけでしたが、現在では20品以上の品目に拡がっています。

省エネ住宅は環境にも優しく、住む人にも負担の少ない住宅であり、今では国をあげて省エネ住宅の普及に取り組んでいるのです。
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